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タオルの歴史

【黎明期1】

英国から明治5年(1872年)に初めてタオルが輸入されるが、国内では襟巻として扱われていた。一般家庭で浴用とするにはまだまだ高価過ぎた。当時(同上)の価格を現在の物価に換算すると1枚当り1000円前後と思われる。
他方、手拭地木綿の生産地である泉南地方は、当初よりタオルを浴用として捉えていた。

【黎明期2】

江戸時代、綿花の栽培・綿布織りが盛んな地域(河内・和泉・播磨、等)が中心となり、(綿花栽培は衰退したが)様々な生産形態で綿布織りは続き、阪神の雑貨品輸出貿易の発達と相俟ってタオル生産が開始される。明治20年(1887年)頃の事である。
当時(同上)はデフレが進行し輸入綿布に圧迫されていたため、根本的な打開策が必要とされていた事も背景にある。

【黎明期3】

初期の製織は「竹織(ヒゴ織)」と「打出機」が併存していた。各々、一長一短であった。
最初の国産タオルは明治13年(1880年)頃と考えられている。大阪・愛知が早い時期から着手し、明治24年(1891年)に播磨志方地方、明治27年(1894年)には今治地方へと拡大した。東京での生産はあまり発展を遂げていない。
織機は、明治30年(1897年)の豊田佐吉による国産動力織機の発明・操業を皮切りに、タオル力織機が開発され明治36年に完成した。しかし、改良足踏織機と力織機は、電力事業の発展途上に於いて長らく併存していく。

【政策】

明治以降、主要な産業であったが「繊維産業は衰退しました」と某ラノベの題名のような歴史を辿っている。
明治中期の「綿の輸入関税廃止」に始まり、大戦時経済体制下の様々な規制公布、終戦後の急拡大。不況カルテル、織機の設備登録制。為替レート切下げから変動相場制への移行、沖縄返還とセットでの日米繊維協定。オイル・ショック、急激な円高、海外への進出を促した加工再輸入減税制度、セーフガードと特恵関税、原材料費の高騰…。
これらが、零細企業の圧倒的に多いタオル産地にもダメージを与え、転廃業が相次いでいる。中国の製造原価の上昇に嫌気して、発注を日本国内に戻しても、もはや受け皿が疲弊している。

中国への進出企業は、安価な人件費と将来の巨大市場参入が目的であったが、中国国内での厳しい販売規制や条件付きの輸入原材料への関税など、したたかな国内産業保護により、日本への輸入そして圧迫は増すばかりである。
中国企業は、生産設備のハイテク化も急速に進行させており、2007年の日本製・最新エアジェット織機の6割以上が中国へ輸出されている。高価な設備で欧州向け製品を生産する段取りであったのだろうが、今般の世界同時不況で各国の状況はどのように変化するのだろうか。

【昭和30年以降の製品群】

各々を列記すると、タオルケット(毛足の長い上掛け)、キャノン風タオル(パイル撚成タオル)、カラータオル(色糸ではなく、漂白後に染色)、プリントタオル(顔料・染料・抜染・防染、等)、シャーリングタオル。
近年は、化学繊維での開発成果を応用した製品も数多く、中空糸タオルや異形断面繊維との複合製品も登場している。

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